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全体のプレイヤー数からすると、現在のところは少数の摘発にとどまっていますが、決して油断はできないといえるでしょう。 何らかのきっかけで捜査の対象となると、一気に逮捕につながることもないとはいえません。 つまり、単純に利用者数と摘発者数の関係を見ますと、1万人に1人も逮捕されていないということになります。 ただし、報道によりますと、年間の摘発者が300人弱であるのに対し、国内の利用者は300万人超であるとの数字が出ています。
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一度だけしかプレイしていない場合、常習賭博罪は成立しないでしょう。 オンラインカジノを行ったのであれば、「罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由」の要件を満たします。 すなわち、人を逮捕するには、「罪を犯したことを疑うに足りる相当な理由」と「逮捕の必要性」がなければなりません(刑訴法199条2項)。 このような事例をご覧いただくと、オンラインカジノでの摘発が現実にあり得るものであることを、より実感していただけるものと思います。 海外での利用であっても、現地の法律で違法となり得るため注意が必要です。 海外に拠点を置くオンラインカジノの運営者を日本側で摘発することは、実務上は困難なケースが多いのが現状といえます。
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